WTI原油が週間で約5%急騰、ホルムズ海峡リスク再燃
米国とイランの恒久的合意への懐疑が広がるなか、ホルムズ海峡周辺の地政学リスクが再び意識され原油価格が急伸した。WTIは82ドル台を回復し、週間ベースでほぼ5%の上昇。エネルギーコスト上昇はインフレ見通しにも波及しうるため、9月FOMCに向けた市場の金利観測に影響を与えそうだ。
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原油急騰・金続伸が目立つ週末。米株は小幅安、日経先物は円安と前週の地合いを引き継ぎ堅調。
米国とイランの恒久的合意への懐疑が広がるなか、ホルムズ海峡周辺の地政学リスクが再び意識され原油価格が急伸した。WTIは82ドル台を回復し、週間ベースでほぼ5%の上昇。エネルギーコスト上昇はインフレ見通しにも波及しうるため、9月FOMCに向けた市場の金利観測に影響を与えそうだ。
元記事を見る →7月の米雇用統計が市場予想(+8万人)に対し2.3万人の減少と大幅に下振れたことで、FRBの利上げ観測が後退。中東情勢の緊迫も加わり安全資産としての金に資金が流入し、週間で2.5%超の上昇となった。中央銀行の継続的な金購入も構造的な支援材料となっている。
元記事を見る →日経先物は前週末比+1.96%と堅調で、円安(159円台)も追い風。ただし原油急騰はエネルギー輸入コスト増を通じて企業収益を圧迫する可能性があり、特に運輸・電力セクターには逆風となりうる。週明けの東京市場は先物高を好感した買い先行が見込まれるが、中東情勢の続報次第では上値が重くなる展開も想定される。
先週末の米国市場は主要3指数がそろって小幅安で引けた。S&P 500は-0.06%、NASDAQは-0.32%、ダウは-0.13%。米イラン間の恒久的合意に対する懐疑が広がるなか、原油価格の急騰(WTI +4.96%)がインフレ再加速への警戒を呼び、ハイテク株を中心にやや売りが優勢となった。
週末にかけて最も注目を集めたのはコモディティ市場だ。ホルムズ海峡周辺の地政学リスクが再度意識されたことでWTI原油は82ドル台まで上昇。金も7月雇用統計の大幅下振れ(予想+8万人に対し▲2.3万人)を受けた利上げ観測の後退と安全資産需要から4,450ドル台に乗せ、週間で2.5%超の上昇を記録した。
日経平均先物は66,970円と前週末比+1.96%の大幅高。前週に米国株の最高値更新やホルムズ海峡再開期待で急騰した地合いを引き継いでおり、ドル円が159円台まで円安に振れたことも輸出関連株への追い風となっている。もっとも原油高の長期化は日本の貿易収支を悪化させる要因でもあり、週明けの東京市場では中東情勢の続報が上値を左右する展開となりそうだ。