消費者心理の冷え込みで米株小幅安、テック主導で下落
ミシガン大学の8月消費者信頼感指数(速報)が51と市場予想の54.5を大幅に下回り、インフレ懸念が消費者心理を圧迫していることが示された。7月小売売上高も前月比で1年超ぶりの大幅減少となり、景気減速懸念が台頭。S&P500情報技術セクターは0.5%安で、ブロードコムが5.5%下落するなどテック株が指数を押し下げた。ただし週間ベースではS&P500は3週連続の上昇を維持。
元記事を見る →証券マンの朝は、ここから。
米主要3指数は小幅安。ミシガン大消費者信頼感が予想下振れし、小売売上高も軟調でリスク回避ムード。一方、原油・金は中東地政学リスクと安全資産需要で上昇。
ミシガン大学の8月消費者信頼感指数(速報)が51と市場予想の54.5を大幅に下回り、インフレ懸念が消費者心理を圧迫していることが示された。7月小売売上高も前月比で1年超ぶりの大幅減少となり、景気減速懸念が台頭。S&P500情報技術セクターは0.5%安で、ブロードコムが5.5%下落するなどテック株が指数を押し下げた。ただし週間ベースではS&P500は3週連続の上昇を維持。
元記事を見る →WTI原油は前日比+1.42%の82.40ドル。ホルムズ海峡の航行リスクやフーシ派によるサウジ製油所攻撃など中東の地政学的緊張が供給懸念を高めた。金は+1.69%の4437ドルと堅調で、消費者心理の悪化を受けた安全資産需要と中央銀行の継続的な金購入が支えとなった。
元記事を見る →米国株の下落幅は限定的で、日経先物は68,700円台を維持しており、週明け東京市場への直接的な悪影響は小さいとみられる。ただし、米消費者心理の悪化と小売売上高の減速は円高圧力につながる可能性があり、輸出関連株には注意が必要。原油高が続けばエネルギー関連株にはプラスだが、コスト上昇として幅広い業種の利益率を圧迫するリスクもある。
8月15日の米国市場は主要3指数が揃って小幅安で取引を終えた。前日にS&P500が史上最高値を更新した後の利益確定売りに加え、ミシガン大学の8月消費者信頼感指数(速報値)が51と市場予想の54.5を大きく下回ったことが重しとなった。インフレへの懸念が消費マインドを冷やしている構図が改めて浮き彫りとなった格好だ。7月の小売売上高も前月比で1年超ぶりの大幅減少を記録し、個人消費の減速シグナルが強まった。
テクノロジーセクターが指数を押し下げ、ブロードコムが5.5%安と大幅下落。ただし、週間ベースではS&P500が3週連続で上昇しており、基調としてはなお強い。
商品市場では原油と金が揃って上昇。WTI原油は中東の地政学リスク、とりわけホルムズ海峡の航行不安やフーシ派のサウジ製油所攻撃を背景に82.40ドルまで値を上げた。金も消費者心理の悪化を受けた安全資産需要に支えられ、1.69%高の4437ドルで引けた。
為替はドル円が159.31円とほぼ横ばい。消費指標の弱さがFRBの利上げ期待を後退させ、ドルの上値を抑えた。週明けの東京市場は、米株の下げ幅が限定的なため大崩れは想定しにくいが、消費減速と中東リスクの行方を見極める展開となりそうだ。