米国株★★☆
消費指標の弱さが重荷、S&P 500は最高値圏から反落
7月小売売上高が前月比で1年超ぶりの大幅減となり、ミシガン大学消費者信頼感指数の速報値も51と市場予想の54.5を大きく下回った。個人消費の減速懸念から主要3指数はそろって下落し、S&P 500は前日の最高値更新から一転して利益確定売りが優勢となった。
元記事を見る →プレマーケットブリーフ 2026-08-18
米小売売上・消費者心理の弱含みで米株先物は軟調、一方で金・原油は地政学リスクと利上げ観測後退を背景に急伸。
マーケット概況
SPX▼
7,746.21
S&P 500
-39.55 (-0.51%)
IXIC▼
26,649.08
NASDAQ総合
-80.08 (-0.30%)
DJI▼
53,464.27
NYダウ
-268.14 (-0.50%)
NKD▲
69,220.25
日経平均
+911.66 (+1.33%)
USDJPY▲
159.46
USD/JPY
+0.2300 (+0.15%)
EURUSD▲
1.1582
EUR/USD
+0.0008 (+0.07%)
CL▲
84.39
WTI原油
+1.99 (+2.42%)
GC▲
4,475.70
金（ゴールド）
+95.30 (+2.18%)
注目ニュース
コモディティ★★★
金・原油が同時急伸、地政学リスクと利上げ後退観測が交錯
金は前日比+2.2%の4,475ドル台へ急伸。弱い消費指標でFRB利上げ観測が後退し、安全資産への資金流入が加速した。原油もWTIが84ドル台へ+2.4%上昇。中東・ホルムズ海峡周辺の地政学リスクが引き続き供給不安を煽っている。
元記事を見る →経済指標・決算カレンダー
10:00 ET
NAHB住宅市場指数（8月）
予想: 33前回: 32
🇯🇵 日本市場への影響予想
米株先物の軟調は東京市場の上値を抑える要因だが、日経先物は69,220円と前日比+1.3%で堅調に推移しており、円安基調（159円台半ば）が輸出関連銘柄を下支えする展開が見込まれる。金・原油の急伸はインフレ関連セクター（商社・資源株）にプラスに作用する可能性がある一方、米消費減速の波及リスクには注意が必要。
⚠️ 要注意トピック
- •米小売決算ウィーク（Target・Walmart等）の業績と消費動向
- •中東情勢と原油供給リスクの行方
- •8/26 NVIDIA決算を控えた半導体セクターの動向
概況
先週末14日の米国市場は、7月小売売上高の予想外の落ち込みとミシガン大学消費者信頼感指数の急低下を受け、主要3指数がそろって下落した。S&P 500は前日に記録した最高値から反落し、利益確定売りが広がった。ただし週間ベースでは3週連続の上昇を維持しており、下落幅は限定的にとどまった。
注目すべきはコモディティ市場の動きだ。金は4,475ドル台へ急伸し、弱い消費指標がFRBの追加利上げ観測を後退させたことで安全資産への資金シフトが鮮明となった。原油もWTI84ドル台へ上昇。中東・ホルムズ海峡周辺の緊張が続くなか、供給途絶リスクが意識されている。
今週は米小売大手の決算が相次ぎ、Target・Walmart等の業績が米国消費の実態を測る試金石となる。月末26日にはNVIDIAの決算も控えており、AI関連投資の持続性が問われる局面だ。本日はNAHB住宅市場指数の発表が予定されており、住宅セクターの先行きを占う材料として注目される。