概況
8月23日は日曜日で、米国・東京とも市場は休場である。掲載している株価・為替・商品の数値はいずれも21日(金)の引け値であり、前日比は同日の値動きを示している。
前週を振り返ると、金曜だけを切り取れば反発の一日だった。NYダウは517.79ドル高の53,277ドル、S&P 500は0.43%高の7,674、NASDAQ総合も0.43%高の26,180と、主要3指数が揃ってプラスで引けている。だが週間で見ると景色は反転し、3指数はいずれも下落して着地した。ダウは2週連続の週間安、3指数そろっての週間上昇は3週で途切れている。要因は一貫していて、週を通じた米長期債の売り、すなわち利回りが数年来の高水準に張り付いたことにある。金利上昇はバリュエーション・個人消費・企業の借入コストの3方向から株式を圧迫するため、金曜の1日の反発では週間の損失を埋めきれなかった。
下げが最も大きかったのは日本株である。日経平均は週初に69,220円まで買われた後に崩れ、21日は200円43銭安の66,016円36銭で引けた。週間の下落率は約3.9%で、米主要3指数の1%前後を大きく上回る。米金利上昇局面で指数寄与度の高いAI・半導体関連が集中的に売られたためで、上昇局面での増幅要因がそのまま反転したと見るのが自然だ。
一方、株式と債券が同時に売られたこの週に、金は3.64%高の4,680.6ドルと過去最高値圏へ駆け上がり、ビットコインは77,000ドルを突破して週間22%高と2年ぶりの大幅上昇を記録した。名目金利が高止まりする環境は本来どちらにも逆風であり、それでも買われたという事実の方が重い。WTI原油は0.88%安の87.06ドル、ドル円は158円94銭とほぼ横ばいだった。週明け24日(月)は米国側の材料がシカゴ連銀全米活動指数程度で乏しく、26日のエヌビディア決算と27〜29日のジャクソンホール会合を前にした様子見が続きやすい。