インフレ再加速で利上げ観測が強まり、半導体株に売り集中
9月の米消費者物価指数は前年比3.7%と市場予想(3.6%)を上回り、変動の大きい品目を除くコア指数も前月比・前年比ともに予想を超えました。月末のFOMCでの追加利上げ観測が強まって長期金利が上昇し、割高感のある半導体・AI関連株が大きく売られ、ナスダック総合は1.85%安となりました。一方でディフェンシブ銘柄が買われたダウはほぼ横ばいで引け、指数間で明暗が分かれています。
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米9月CPIが予想を上回り追加利上げ観測が再燃、半導体株主導でナスダックは1.85%安、ダウは横ばいと二極化。
9月の米消費者物価指数は前年比3.7%と市場予想(3.6%)を上回り、変動の大きい品目を除くコア指数も前月比・前年比ともに予想を超えました。月末のFOMCでの追加利上げ観測が強まって長期金利が上昇し、割高感のある半導体・AI関連株が大きく売られ、ナスダック総合は1.85%安となりました。一方でディフェンシブ銘柄が買われたダウはほぼ横ばいで引け、指数間で明暗が分かれています。
元記事を見る →14日の東京市場は自律反発狙いの買いで一時600円超上昇したものの、後場に発表されたオランダASMLの決算が市場の期待に届かず、半導体関連株が売りに転じました。日経平均は前日比33円安の6万7744円で5日続落、TOPIXも小幅安となり、プライム市場の6割近くが値下がりしました。
元記事を見る →米半導体株の急落を受け、15日の東京市場では値がさの半導体関連株に売りが先行し、日経平均の6日続落が意識されやすい地合いです。ただし日本時間15時ごろのTSMC決算説明会で強気の見通しが示されれば、後場に買い戻しが入る余地もあります。米金利上昇でもドル円は158円台前半で落ち着いており、為替面からの追い風・逆風はともに限定的とみられます。
14日の米国株式市場は、9月の消費者物価指数(CPI)が焦点となりました。総合指数は前年比3.7%と前月の3.4%から伸びが加速し、市場予想も上回りました。より基調を示すコア指数も予想を上振れたことで、インフレが落ち着く前に連邦準備制度理事会(FRB)が再び利上げに動くとの見方が強まり、米長期金利は上昇しました。
金利上昇は、将来の利益成長を織り込んで買われてきたハイテク株の評価を押し下げやすく、この日は半導体株が下げを主導しました。前日に東京時間で発表されたASMLの決算が振るわなかったことも、半導体セクター全体への警戒感を強めています。結果としてナスダック総合は1.85%安、S&P500は1.08%安となった一方、生活必需品などディフェンシブ株への資金シフトが進んだダウは0.08%安とほぼ横ばいで、指数間の温度差が目立ちました。
商品市場では、WTI原油が1バレル95ドル台へ続伸し、エネルギー価格の高止まりがインフレ懸念を補強する形になりました。金は金利上昇とドル高を受けて1.3%下落しています。ドル円は158円台前半でほぼ変わらずでした。
今夜は小売売上高と生産者物価指数(PPI)が控えており、インフレと消費の強さが改めて確認されれば、月末のFOMCに向けた利上げ観測が一段と強まる可能性があります。